2021年03月22日のニュース・クリップ
▼CNN.co.jp : トランプ氏、独自のプラットフォーム創設でＳＮＳ復帰へ
ツイッターなど大手交流サイト（ＳＮＳ）から追放されたトランプ前米大統領が、近く新たなプラットフォームを立ち上げ、ＳＮＳに復帰するとの見通しが明らかになった。
昨年の大統領選でトランプ陣営の広報を担当した長年の顧問、ジェイソン・ミラー氏が２１日、米ＦＯＸニュースの番組で語った。……トランプ氏は１月に支持者らが連邦議会議事堂に乱入した事件の後、ツイッターやフェイスブックのアカウントを永久に停止された。
▼７割超のアメリカ人が「アジア系住民への差別がある」 | MBS
世論調査機関「ピュー・リサーチ・センター」の発表によりますと、アジア系住民への差別があると思うか、との問いに「かなり」が２７％、「ある程度」が４４％と合わせて７１％にのぼりました。回答者をアジア系住民に限ると、「かなり」が４２％、「ある程度」が４５％で、９割近いアジア系住民がアジア系への差別があると考えています。
一方、黒人への差別があると答えた人は７９％、ヒスパニック系への差別は７６％、白人への差別は４０％となっています。
▼日ドイツ、情報保護協定を締結 機密共有で安保協力推進：時事ドットコム
日独両政府は２２日、軍事機密を共有し、漏えいを防ぐ「情報保護協定」に署名、即日発効した。相互に提供を受けた情報を国内法に従い保護・管理するもので、安全保障分野での一層の協力推進が期待される。日本が同協定を締結するのは米国やフランス、オーストラリア、北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）などに続き９番目。
終戦の１９４５年から４年間、ひそかに占領軍に雇われた日本人が同胞の手紙を盗み見し、検閲していた。従事したのは英語に堪能な約２万人とされる。その全容を歴史学者の山本武利・一橋大名誉教授（８０）が解明した。連合国軍総司令部（ＧＨＱ）の資料から名簿を発見し、詳細な分析を重ねたものだ。
山本氏によると、郵便検閲は戦犯や共産党関係者を要注意人物として把握するのが目的だったが、検閲作業を通じて何が問題となるのかを日本のエリート層に教えることで、米国政府の考え方を日本人に浸透させる役割も担ったとみている。
▼【バドミントン】全英オープンでゴールドラッシュ！ 日本が５種目中４種目を制覇 | 東スポ
バドミントンの全英オープン最終日、混合ダブルス決勝で、渡辺勇大（２３）、東野有紗（２４）組（日本ユニシス）が金子祐樹（２６）、松友美佐紀組（２９）組（日本ユニシス）を２―０で下し、３年ぶり２度目の優勝を果たした。……今大会は中国、韓国、台湾の強豪勢が不参加。実力者を揃えるインドネシア勢は新型コロナウイルスの影響を受けて大会序盤に棄権になった。通常とは異なる環境下でも、日本勢は実力を発揮。……日本が５種目中４種目を制した。
